こんな人におすすめの記事です
- 将来のお金が不安な人
- 投資を始めたいけど怖い人
- とりあえず貯金しかしていない人
結論から言います。
毎月3万円を年利5%（想定）で20年間積み立てると、計算上の最終資産額は約1,233万円になります。
- 元本：720万円
- 運用益（試算）：約513万円
つまり、運用しない場合と比べて500万円以上の差が生まれる計算です。
銀行預金だけではほとんど増えない時代ですが、積立投資をするだけでここまで差がつく可能性があります。
「投資って難しそう…」という方でも、毎月コツコツ積み立てる仕組みを作るだけでOK。
本記事の前提
本記事の数値はすべて「年利5%で運用できた場合」のシミュレーション結果です。年利5%は将来を保証する数字ではなく、過去の世界株式インデックスの長期平均リターンを参考にした仮定値です。実際の運用では元本割れや想定より低いリターンになる可能性があります。
【1】複利の力とは?
複利とは、「利益にもさらに利益がつく仕組み」のことです。
単利と複利の違い
単利：100万円を年利5%で運用
→ 毎年5万円ずつ増える
→ 20年後：200万円
複利：100万円を年利5%で運用
→ 利益にも利息がつく
→ 20年後：約265万円
👉 同じ条件でも65万円の差
この差は、期間が長くなるほどどんどん広がります。これが「複利の力」です。
【2】毎月3万円・年利別シミュレーション
毎月3万円を20年間積み立てた場合の試算:
- 年利0%：720万円（増えない）
- 年利1%：約796万円（+76万円）
- 年利3%：約985万円（+265万円）
- 年利5%：約1,233万円（+513万円）
- 年利7%：約1,563万円（+843万円）
👉 年利5%と0%の差は513万円
同じ金額を積み立てても、運用利回りによって到達金額は大きく変わります。なお、株式の運用では年によってプラス・マイナスの変動があり、必ずしも毎年プラスになるわけではありません。
【3】積立額別シミュレーション（年利5%・20年）
毎月の積立額を変えた場合の試算:
- 1万円 → 約411万円（元本240万円、+171万円）
- 3万円 → 約1,233万円（元本720万円、+513万円）
- 5万円 → 約2,055万円（元本1,200万円、+855万円）
- 10万円 → 約4,110万円（元本2,400万円、+1,710万円）
👉 ポイントは「少額でもいいから早く始めること」
※新NISAのつみたて投資枠は年120万円（月10万円相当）が上限。月3万円なら十分この枠内に収まります。
【4】積立期間別シミュレーション（毎月3万円・年利5%）
- 10年 → 約466万円（元本360万円、+106万円）
- 20年 → 約1,233万円（元本720万円、+513万円）
- 30年 → 約2,497万円（元本1,080万円、+1,417万円）
- 40年 → 約4,578万円（元本1,440万円、+3,138万円）
👉 10年と30年では約2,000万円の差
時間が最大の武器になります。
【5】NISAを使うべき理由：運用益が非課税
積立投資をするなら、新NISA口座を使うのが基本です。
通常、株式・投資信託の運用益には約20.315%の税金がかかります。
たとえば運用益513万円が出た場合、
- 課税口座 → 約104万円が税金で引かれ、手取り 約409万円
- 新NISA口座 → 税金ゼロ、まるごと 513万円
👉 NISAを使うかどうかだけで約100万円の差
2024年に始まった新NISA制度は、年間最大360万円（つみたて投資枠120万円＋成長投資枠240万円）、生涯1,800万円まで非課税で運用できます。
【6】実際に始める方法
積立投資はシンプルな3ステップで始められます。
- 証券口座を開設する
- 新NISA（つみたて投資枠）で積立設定をする
- 低コストのインデックスファンドを選ぶ
3ステップそれぞれの具体的な手順は「新NISAの始め方｜2026年版・3ステップで完了する完全ガイド」で詳しく解説しています。
初心者がよく選ぶ商品
- 全世界株式インデックスファンド（オルカン等）
- S&P500連動ファンド
インデックスファンドと高配当株のどちらを選ぶかで迷う場合は「インデックス投資 vs 高配当株」も参考にしてください。
一度設定すれば、基本は手を加えずに継続するだけ。ただし、年に1度くらいは資産状況や積立額が自分のライフプランに合っているか見直すのがおすすめです。
まとめ
毎月3万円を年利5%（想定）で20年積み立てると、計算上は約1,233万円になります。
大事なのはこの3つ
- ✔ 早く始める（時間が武器）
- ✔ 無理のない金額でOK
- ✔ 長期・積立・分散を守る
そして、運用するならNISAを活用することで税負担を抑えられます。
参考情報源
※ 本記事は2026年5月時点の制度に基づきます。投資は元本保証のある商品ではありません。最終的な判断はご自身の責任で行ってください。
